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ARTICLEWAFとは?Webサイトを守るための仕組みを分かりやすく解説
近年、Webサイトを狙うサイバー攻撃は高度化・多様化が進んでおり、有名企業が被害を受けたニュースを見て衝撃を受けた方も少なくないのではないでしょうか?
このような事業継続リスクを招かないための対策として、多くの企業が導入しているのがWAFと呼ばれるセキュリティです。この記事では、そんなWAFについて、専門知識がなくても理解できるよう、WAFの基本から仕組み、導入のポイントまでをやさしく解説します。
目次
WAFとは

WAF(Web Application Firewall)は、Webサイトに送られてくる怪しいアクセスや不正な操作を見つけて止める仕組みです。
入力フォームやURLに不正な内容が送られてきた場合でも、サイトの中に入る前にブロックすることで、情報の盗難や改ざんを防ぎます。
WAFの定義
WAFとは、Webサイトに対して送られてくるおかしな操作や怪しいアクセスをチェックして止める仕組みです。
たとえば、入力フォームやURLに不正な文字や命令が送り込まれた場合でも、サイトの中に入る前にブロックします。
そのため、Webサイトやアプリを狙ったトラブルから、大切なデータやサービスを守る役割を持っています。
WAFに対する誤解
WAFを入れれば「すべての攻撃を完全に防げる」と思われがちですが、実際はそうではありません。
WAFは、よくある不正な動きを見つけて止める仕組みであり、システムそのものの弱点を直すものではないからです。
また、一度設定したら終わりではなく、攻撃の手口に合わせて定期的に見直しや調整を行うことが重要です。
他の対策と組み合わせて使うことで、より安全性を高めることができるでしょう。
WAFが必要とされる代表的なリスク

今はどの企業でも利用が一般的になったWebサイトやWebサービスは、誰でも利用できるよう外部に公開されていることが前提です。
その利便性の一方で、仕組み上どうしても狙われやすいポイントを抱えていることもあります。
WAFはそんな脆弱性を解決するソリューションとして注目されています。
そこで、ここではそんなWAFが求められている背景についてリスクの面から解説します。
外部公開された入力経路の脆弱性
Webサイトには、「URLの指定によるアクセス」や「入力フォーム」など、外部から自由に値を送れる入口が多く存在します。
これらの仕組みは便利な反面、「URLエンコード」という文字の並びを細工することで、意図しない動きを引き起こされる場合があります。
たとえば、特定の記号を含む不正な入力が送られることで、内部の処理を誤作動させる攻撃につながることがあります。
WAFは、こうした不自然な入力内容を検知し、危険な通信を事前にブロックします。
認証やセッション管理に依存する仕組み上の課題
会員制サイトなど、多くのWebサービスでは、IDとパスワードによるログインが前提です。
しかし、過去になんらかのタイミングで流出・漏洩してしまった情報を使って何度もログインを試みる「パスワードリスト攻撃」が行われることがあります。
そのため、こうした構造を持つサイトは不正ログインや権限の乗っ取りにつながるリスクが生じます。
特に、こうした攻撃は自動化されることが多く、気づきにくいのが特徴で、実際に有名企業の被害事例も報告されている手法です。
WAFを使えば、特定のIPからの不審なアクセスを制限し、被害の拡大を防ぐことができます。
APIや外部サービス連携に伴う公開範囲の拡大
APIとは、別のサービス同士が自動で情報を受け渡しする仕組みのことです。
顧客情報などのデータの共有や、予約・注文時の自動連携、「地図」「決済」「配送状況の確認」など他社サービスの機能を自社サイトに取り込む際にもAPIが使われます。
特に、近年は、外部サービスと連携するためにAPIを公開するケースが増えていますが、自社の管理外の通信が増えることで、攻撃や不正なデータ取得の入口が広がる可能性があります。
また、APIは人の目で確認しにくく、狙われても気づきにくい点が課題です。
WAFは、このように外部から送られてくる通信内容も監視し、不審なアクセスを検知・遮断できます。
外部ライブラリ依存による脆弱性拡大
Webアプリは開発を効率化するために、JavaScriptのライブラリやフレームワークに代表されるような外部で提供されている部品や仕組みを利用することがあります。
これらは便利ですが、この”材料”となる部品や仕組みのどこかで弱点が見つかると、自社のWebサイトも影響を受けやすくなります。
特に、決済に関わる入力処理や画面表示に関わる部分が狙われると、攻撃の入口になりがちで、被害も大きなものになりやすいです。
WAFは、こうした不正な操作が入り込みやすいポイントを監視し、危険な通信を入口で遮断する役割を果たします。
サービス継続を脅かすアプリ層への負荷
「DDoS攻撃」など短時間に大量のアクセスを送りつける攻撃などが発生すると、Webサイトやアプリの処理が追いつかなくなり、通常の利用者が使えなくなることがあります。
こうした負荷は、サービスの停止や機会損失につながる点がリスクとなります。
WAFは、急激に増える不審なアクセスや攻撃に使われやすい通信の特徴を監視し、早い段階で制限や遮断を行うことで、サービスの継続を支えます。
WAFの特徴

WAFは、Webサイトの手前で通信内容を確認し、不正な操作や怪しい動きを見分ける仕組みを持っています。
ここではそんなWAFの機能について、どのような考え方でWebサイトを守っているのか解説します。
アプリ層の攻撃を防御
WAFは、Webサイトやアプリの動きそのものに注目して、不正な操作を見分けています。
たとえば、以下のような場合です。
- 入力フォームに不自然な内容が送られる
- URLの使い方が通常と異なる
こうした確認は、画面の表示やデータ処理に関わる部分を理解していないとできず、たとえばサイト管理者が人力で行うには無理があるでしょう。
WAFは、Webアプリの動きを前提に通信をチェックすることで、このような人の目では見逃しやすい攻撃も防ぎます。
シグネチャで検知
WAFには、「シグネチャ」と呼ばれる、これまでに知られている攻撃の特徴をまとめたルールがあります。
これを怪しい操作を見分けるためのチェックリストのように使い、通信内容が「過去に問題になった動きと似ていないか」を判断します。
WAFはこうしたルールを使うことで、怪しいアクセスを自動的に見つけて止めることができます。
また、定期的にルールを更新することで、新しい攻撃にも対応しやすくなるという特徴も有しています。
WAFが果たす3つの役割

WAFは、ただ攻撃を止めるだけでなく、Webサイトの入口で通信を確認し「おかしな動きに気づき、被害が出る前に食い止める」役割を担っています。
ここでは、WAFが実際にどのような働きをしているのかを、代表的な3つの役割に分けて解説します。
危険なデータ入力をはね返す
Webサイトは、正しい使い方を前提に作られていますが、実際には想定外のデータが送られてくることがあります。
たとえば、本来は文章を入力する欄に、命令のような内容が含まれているケースです。
これらはSQLインジェクションやXSS(クロスサイトスクリプティング)と呼ばれる手法です。
WAFは、こうした「通常の利用では起こりえない入力」を見分け、問題のある通信だけを自動的に通さないようにします。
結果として、Webサイトの内部処理が悪用されることを防ぐことができるのです。
不正アクセスを早い段階で止める
パスワードを何度も試したり、短時間に連続してログイン処理を繰り返すなどのアクセスは、悪意のあるユーザーによる行動である可能性が高くなります。
WAFは、こうした明確にルール違反と判断できる動きを検知すると、アクセスを制限したり遮断したりします。
「不正と判断できる段階」で即座に止めることで、不正ログインや権限の乗っ取りといった被害を防ぎやすくなります。
情報が盗まれる前のサインをつかむ
攻撃は、いきなり情報を盗むのではなく、本格的な侵入に向けた準備段階の動きを見せることがあります。
たとえば、ランサムウェア型攻撃の前兆として広く浅くシステムを探るアクセスが増えたり、データの吸い出しやAPI悪用の兆候として特定の情報だけを不自然に調べ続けるケースです。
WAFは、こうしたまだ「不正」とは言い切れないが不自然な挙動を捉え、被害が出る前に気づく手助けをします。
WAFの仕組み

WAFは、Webサイトに届く通信を一定のルールに基づいて確認し、「通してよいか」「止めるべきか」を判断します。
その判断方法にはいくつかの考え方があり、代表的なのがブラックリスト型とホワイトリスト型です。
ここでは、それぞれの違いを分かりやすく整理します。
ブラックリスト型
ブラックリスト型は、「危険だと分かっている通信」をあらかじめ登録し、当てはまるものをブロックする方式です。
通常のアクセスはそのまま通しつつ、過去に問題となった攻撃パターンや怪しい動きだけを止めます。
導入しやすく、一般的なWebサイトでも使いやすい一方で、新しい手口が出てきた場合は、ルールの追加や更新が重要になります。
ホワイトリスト型
ホワイトリスト型は、「この使い方だけは正しい」と決めた通信のみを通す方式です。
あらかじめ許可された操作以外はすべて拒否するため、想定外の動きを確実に防げる点が特徴です。
その分、設定には手間がかかり、仕様変更があるたびに見直しが必要になります。
そのため、高い安全性が求められるサービスや、動きが限定されたシステムでよく使われます。
WAFの種類

WAFは、導入する形によっていくつかの種類に分かれます。
ここでは代表的な3つの種類を紹介します。
アプライアンス型
アプライアンス型は、WAFの機能を専用の機器として設置する方式です。
自社のネットワーク内に置くため、通信の流れを細かく制御しやすく、高い自由度があります。
一方で、機器の導入や保守、設定変更などを自社で管理する必要があり、運用負荷は比較的高くなります。
そのため、セキュリティ要件が厳しく、社内で管理体制が整っている環境に向いているでしょう。
ソフトウェア型
ソフトウェア型は、サーバー上にWAFの機能を組み込んで利用する方式です。
既存のシステム構成に合わせて導入しやすく、柔軟な調整が可能です。
ただし、各種の設定や更新作業は自社で行う必要があり、専門知識が求められる場面もあります。
この方式は細かなカスタマイズを行いたい場合や、特定の環境に合わせて使いたい場合に適しています。
クラウド型
クラウド型は、外部のサービスとしてWAFを利用する方式です。
自社で機器やソフトを管理する必要がなく、比較的短期間で導入できる点が特徴です。
ルールの更新や監視もサービス側で行われるため、運用負荷を抑えやすくなる点が特徴です。
一方で、細かな制御には制限がある場合もあります。
運用をシンプルにしたい企業や、「とりあえず対策を始めたい」という状況で選ばれやすい方式です。
WAFを導入する際に気をつけるべきこと

WAFはWebサイトを守るうえで有効な対策ですが、導入すればそれだけで安心というものではありません。
使い方や導入手順を誤ると、十分な効果が得られないこともあります。
ここでは、WAFを導入する前後で特に意識しておきたいポイントを整理します。
脆弱性そのものが消えるわけではない
WAFは、不正なアクセスを入口で防ぐ仕組みですが、Webアプリ自体の弱点を修正するものではありません。
あくまで、問題が起きにくくするための「応急的な対策」と考えると良いでしょう。
そのため、システムに根本的にどのような弱点があるのかを把握し、必要に応じて修正や改善を行うことが重要です。
WAFとあわせて、”大元”の対策を進めることでより安全な運用につながります。
監視ログの扱い方を決めておく
WAFは、不審なアクセスや遮断した通信の記録をログとして残しますが、記録するだけでは十分ではありません。
攻撃の兆候をリアルタイムで監視する必要がある一方で、ログの確認や解析に時間がかかると、対応が後手に回ってしまいます。
そのため、
- 誰がログを見るのか
- どの程度の頻度で確認するのか
- 異常を見つけた際にどう対応するのか
を事前に決めておくことが重要です。
既存システムとの相性を確認する
Webアプリの中には、複雑な動作や特殊な仕様を持つものもあります。
こうした場合、WAFのルールが通常のアクセスまで「通常とは異なる怪しい動き」と誤って判断してしまうことがあります。
結果として、正しい操作がブロックされ、業務に支障が出てしまう可能性もあります。
導入時には、既存システムの動きとWAFの設定が合っているかを確認し、必要に応じて調整することが欠かせません。
WAFでWebサイトやWebアプリのセキュリティ対策をするなら「SPIRAL® ver.1」がおすすめ

Web上に公開されるサービスは、入力フォームやログイン機能、API連携など、どうしても狙われやすい入口を持ちます。
WAFは、そうした入口で不正な通信を見極め、被害が出る前に食い止めるための重要な対策です。
こうしたセキュリティ対策は、WebサイトやWebアプリを「作ったあと」に追加するものではなく、最初から運用までを見据えて組み込むことが重要です。
WAFなどの安心できるセキュリティ対策があらかじめ考慮された基盤を選ぶことで、開発後の不安や手戻りを減らすことにもつながります。
便利なローコードツールで開発したWebサイトやWebアプリを安全に運用していきたい方には、「SPIRAL® ver.1」がおすすめです。
このソリューションでは、WAFを含む対策が施されているだけでなく、顧客データが格納されるDBサーバーは、インターネットから直接アクセスできない仕様になっており、万が一の場合のリスクを限りなく低減することが可能です。
また、社外からセキュリティ専門家を技術顧問に迎え、継続的にセキュリティの強化を図るなど、万全の体制を整えています。
サービスの詳細について興味のある方はぜひお気軽にご相談ください。
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まとめ
この記事では、WAFの基本的な役割から、WebサイトやWebアプリが構造的に抱えやすいリスク、導入時に注意すべきポイントまでを解説しました。
「自社の事業は、もはやWebサイト、Webアプリなしではやっていけない」という状態の企業も少なくありません。
こうした必要不可欠なものに対する攻撃は企業の事業継続にも影響が出るため、事前の対策が重要です。
自社に最も適した対策を検討・講じることができるよう、しっかりとした知識を身につけることが大切でしょう。